【ニューヨーク＝ＥＮＩ・ＣＪＣ】米国の長年の特徴だった「プロテスタントが大多数」が現実にはそぐわないのではないか、とシカゴ大学「ナショナル世論調査センター」が７月２０日発表した調査が結論している。
　「植民地時代から米国はプロテスタントの国だったが、今年２００４年になって最早プロテスタントが大多数ではないことがわかった。自分をプロテスタントと認識する人の数は、近年既に減少していたが、この傾向が続くなら５０％も割る。最近のプロテスタントの衰退は、主に若年層の教会離れによる在籍率の低下に原因がある」と調査は指摘する。
　２００２年に２６５０人以上を対象に行った調査では、自分がプロテスタントだと認識する人の数が１９９３年の６３％から５２％にまで低下したことがわかった。同時期に無宗教とする人が９％から１４％へ増加している。
　プロテスタントの衰退には、非プロテスタント諸国からの移民増大と、プロテスタントとして育てられてる人が減っていることもあり、そのままプロテスタントとしてあり続ける「在籍率」も低下している。１９７３年から１９９３年まで、プロテスタントの家庭で育った人の９割がプロテスタントのままで残ったが、現在は８３％に止まっている。
　プロテスタントが多数とされる米国だが、教派別に見るとカトリックが最大。□