【ＣＪＣ＝東京】米国ではほとんどの教会の献金は所属教派に拠出され、外部の伝道、慈善活動に捧げられる額は数パーセントに過ぎない。
　イリノイ州シャンペーンに本拠を置く『エンプティ・トム（空虚な墓）』社が教会献金に関する第１６回調査の結果を発表した。
　米国のキリスト教が「組織維持」色を増しており、その傾向が続けば、集めた資金全部が現在の計画と活動を維持するのに費やされることことになると言う。
　調査を担当したシルビア・ロンズベイル氏は「２００４年教会献金事情」の共著者であるが「私たちができる良い行いをしていない。そうしようという意思があるのか。献金収入から慈善に拠出する部分は着実に縮まっている」と言う。同著はこれまで１６年間出されている。
　最新の調査は「米加教会年鑑」に掲載された２００４年のデータによっているが、家計収入が１９６８年以来１１６％増加しているのに、教会献金は７８％増に止まっている。
　平均的な教会員は２００４年に所得の２・５６％を教会に献金したが、これは４年連続減少。１９６８年からは１８％減、大不況に見舞われた１９３０年代より低い数字。娯楽費支出はなお４倍なことを見ると、ロンズベイル氏が「負担能力の問題でないことは確かだ。献金の使途が変わってきていることもある」ということのようだ。
　同氏は、献金の多くが建設計画やスタッフの人件費に充てられている、と指摘する。２００４年に、内部運営に充てられた献金は２・１８％で、これは７０年代半ばから変わっていない。
　一方、１９６８年には典型的な信者の献金の２１％が対外宣教に捧げられていたが、２００４年その数字は１５％を割った。３４教派の調査では、対外宣教に充てられたのは僅か２・１％だった。聖公会、福音ルーテル教会、長老教会（ＰＣＵＳＡ）、キリスト合同教会では１％未満。